「支え合い、共に生きる」

当法人は設立当初から「支え合い、共に生きる」を基本理念として掲げてまいりました。この理念の根底にあるものを、私共は「支え合いの論理」と考えています。

今、便宜上、健常者・老人・障がい者という分け方をします。一般には、健常者が老人や障がい者を支えるのだと考えがちです。確かに老人や障がい者は、日常の生活では健常者のサポートを必要とします。

しかし、逆にサポートすることによって健常者もまた、老人や障がい者から、多くのエネルギーを得、豊かな心を育まれます。

「支えることによって、支えられる」のが「支え合いの論理」であり、そこに真のノーマライゼーション（人間は皆、平等）を実現する土壌が培われると考えています。「支え合いの論理」を施設運営の隅々まで一貫させるための理念が「共に生きる」なのです。「支え合い、共に生きる」ことによって、お互いに生き生きとした豊かな人生を生きることができる。それが、当法人の目指すものです。

今、世界は大きな構造変革の時代を迎え、旧来の価値観の見直しが行われています。それは市民社会の在り方、人間の生き方、そして福祉の在り方にも大きな影響を与えずにはおきません。

近代市民社会は、“自立した個人”が互いに契約を結んで社会を構成していくという「社会契約説」に基づいて、運営されてきました。

この考え方は観念としては理解できても、現実には「人間は本当に自立した個人なのか」という疑問が残ります。

また、資本主義経済は自由競争を原則としており、この原則に基づいた社会システムの中で、人間の全人生が競争下におかれているといっても過言ではありません。この競争原理を支えているのが“自立した個人”という考え方です。

「自立した個人」も「競争原理」も、ある面では社会の進歩に大きく貢献してきましたが、ある面では差別や落ちこぼれ、さらには環境破壊といった“疲弊”も生み出しました。

そして、この疲弊は、今や人類の健全な存続そのものをも脅かすまでに深刻化しています。今こそ私たちは、旧来の原理や価値観を見直し、善いものは継続し、悪いものは改善する時期に来ています。

私共は、「支え合いの論理」を新しい時代の根底原理として据え、「共に生きる」ことの大切さを、福祉の中に具現化したいと考えています。

現実の処遇においては、利用者の“自立支援”を全面的にサポートしますが、人間は決して“自立した個人”ではないという考え方をベースに、完全には自立できない人間どうしが、互いに支え合って共に生きるという形の社会原理の可能性を追求していきたいと考えています。